なぜリフォームに耐震性が必要なのか | 藤阪ガススタッフブログ

6月18日に起こりました大阪北部地震で被災された方に心よりお見舞いを申し上げます。

日本は、「地震大国」とも言われるほど、いつ大きな地震が起こってもおかしくない国です。今回の地震で、大阪では住居の一部が倒壊した家屋は２６５棟にも及ぶと報道されました。

この機会に今一度住宅の「耐震」について見直してみてはいかがでしょうか。

長い間住み続けていると、どうしても劣化が出てしまい、今回のような大きな地震が起きたときには非常に危険な状態となってしまいます。

また、長い間住み続けていなかったとしても、築年数の古い住宅やマンションなど、今回大きな損傷にならなかった建築物でも見直してみるに越したことはありません。

「耐震性」について、基礎からもう一度確認していきましょう。

耐震と免震の違いは？

地理的な構造から、日本は世界から見ても地震が起こりやすい国といえます。したがって、日本の業者が家を建てる際には、必ず地震対策を考えた家の設計をすることになります。

その地震対策のための技術として、耐震と免震についてお伝えしていきます。

耐震とは、建物の壁や柱を補強して、地震の揺れに耐えるように考えられた技術を言います。地震の振動に対して建物を強化することにより倒壊を防止するというものともいえるでしょう。

一方免震とは、地震の振動を建物に伝えないように受け流すための技術です。建物の基礎部分に免震構造を埋め込むことで、揺れの吸収を防いでくれる効果があります。

双方とも建物の倒壊リスクを予防するうえでは効果がありますが、免震の場合は、地震が起こった際に振動の軽減効果があります。

例えば、大きな地震が起こった際には、食器棚やたんすなどが倒れることがありますが、免震構造の施工されたマンションなどでは、地震が起こったことに全く気付かなかったという例もあります。

耐震構造の家の場合は、免震構造の家とは異なり、少なからず地震の影響を受けてしまうために人が地震のダメージを被ってしまうというデメリットが存在します。

上述の通り、日本は非常に地震の多い国で、いつ大きな地震が起こるかはわかりません。地震に対しての対策が取られていない住居を建ててしまうと、生命の危機にも繋がってしまいます。

そのため、安心安全を保証するために、法律で耐震に関する一定のルールが定められています。

耐震に関する基準は、「建築基準法」にて規定がありますが、大きな地震が起きるたびに法律が見直されて改正されることもあります。

１９８１年以前に建設された建物の耐震基準は「旧耐震基準」と呼ばれ、それまで地震の被害が多く見られた耐震構造ではありました。

対して、１９８１年以降に建設された建物の耐震基準は「新耐震基準」と呼ばれ、地震の被害の程度が軽減されているといわれています。

ここで、建築基準法の「新耐震基準」の内容についてみてみますと、「震度の大きな地震でも家が倒れない」、「中程度の震度の自身でも損傷の程度が低いこと」が挙げられます。

実際に、阪神淡路大震災が起きた際には、新耐震基準を備えた建築物はほとんど倒壊がなかったと言われています。

またさらに、「建築物の耐震改修の促進に関する法律」、その後「建築物の耐震改修の促進に関する法律等の改正」の法案が成立し、一定規模の不特定多数が利用する新体制基準を満たさない建築物に対しては、耐震診断を受けるように義務付けられる流れになってきました。

耐震構造が十分ではない住宅には、直ちに耐震リフォームを施す必要があります。それでは、具体的に耐震リフォームが必要な建物を以下の場合に分けて検討していきます。

地震の耐性が弱まっている住宅は、構造面で古くなっていることが多いです。築年数が何年も経過しているにもかかわらず、耐震補強工事などを今まで一度も行ってこなかったなどが考えられる場合には、耐震リフォームをしなければならないでしょう。

上記でみてきましたように、「１９８１年」という年が一つの基準になっており、これ以前の耐震基準を基にして建てられた建築物は新耐震基準のものである可能性が極めて高く、早期に耐震リフォームに出さなければいけません。

地震の振動は、地盤の状態によって大きく変わります。現在住んでいる建築物の周辺地域を確認して、地理的に不安定な状況であると判断されれば、地盤調査等を通じて、場合によっては耐震リフォームを検討しなければいけません。

通常の建築物の形状であれば、しっかりとした四角形の形をしていますが、建物の中には、普段道を歩いていると美術館で見られるような、デザイン的で奇妙なバランスの建築物もあるかと思います。

そのような建物であれば、地震の際に被害が及ぶ可能性が高く、念のため耐震リフォームにかけてみるのが望ましいでしょう。また、土地の広さの問題から、建物の幅が狭い場合も耐震リフォームを検討する方がよいでしょう。

「耐震」についての基礎知識や、耐震リフォームを検討するべき建築物についてお伝えしました。

地震は、いつ起こるかまったく予想できません。今回のように震源地が浅い場合は、警報アラームが間に合わないこともあることがわかりました。

忘れた頃にやってきてしまう災害は、防ぎようがありませんので、常に備えておく必要があるといえます。

今回の記事をお読みになって、不安に感じた方、リフォームをしようと決意してくださった方は、是非、当社にご相談ください。

あなた自身や、あなたの大切なご家族を守るために、誠心誠意ベストなリフォームをご提案させていただきます。

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